コラム

犬の保険金、支払われないケースはどういったものがある?

ペットの保険加入が進む一方で中には保険の仕組みを正しく理解しないまま、加入手続きを済ませてしまっている方も増えています。
ペット保険は事前に定められた規約に沿った補償がされることをしっかりと理解しておくことが大切です。

犬の保険金、支払われないケースはどういったものがある?

先天性疾患と特定できる場合

ペット保険に加入するタイミングで最も多いパターンは、ペットショップで子犬、子猫を購入したタイミングでしょう。
生体代金、ワクチン代金、用品代金と合算で保険料を支払い、加入手続きを終える方が大変多くみられます。
この時、子犬、子猫の飼育説明ばかりについ感心がいってしまい、保険の内容を十分に確認されていないことが多々あります。
基本的に、ペット保険とはまだ病気や疾患を発症していないことが前提であり、今後新たに発症した特定の疾患の治療費を補償するための仕組みです。
その為、先天的な疾患、特質と特定が可能なケースは、あえて治療を施した場合でも補償の対象外となります。一例は

      ・歯列の矯正
      ・臍ヘルニア
      ・底流睾丸
      ・残留乳歯の除去
      ・膝蓋骨脱臼

などです。
これらの症状が子犬、子猫の販売時点で確認できる場合、販売者側は購入者へ説明をすることが法律で義務付けられています。そのため、購入者が了承のうえで購入をしたとみなされ、手術や治療の対象とはなりえないのです。

中には、ペットショップから購入後数週間以内に発症した伝染性疾患を補償対象外とする場合やペットショップからすでに補償を受けている場合、保険での補償対象としないというケースもあります。
各保険会社は、どのような疾患が対象になるのかを明確に定めているので、加入にあたっては必ず確認を済ませておくことが大切です。

事前に指定されている疾患を発症、治療した場合

ペットの病気にはその原因や治療法が確立されていない症状も多々あります。たとえば「てんかん」もその1つです。
てんかんは遺伝的な要因での発症が主とされていますが、症状の進行、程度には大差がある上に、明確な治療法も確立されていません。
このような病気はあらかじめ保険適用の対象外と定められている場合もあります。
足の弱った犬保険サービスの中には、いかなる病気、治療も補償対象とするという規約を持つサービスもあります。
自身が加入している保険、加入を検討している保険の内容をしっかりと把握したうえで、選択をしましょう。

加入時の不正申告にあたる場合

ペット保険が多様化する中で

  • 何歳からでも加入が可能
  • 正確な生年月日、持病が不明でも可能

という門戸の広いサービスも増えています。これは近年増加傾向にある「里親」制度にとって大変ありがたい方法と言えるでしょう。
ただ、大切なことは、保険会社が加入条件を緩和しているからといって、虚偽の申告をし、加入をしてはいけないという事です。
ペット保険に加入する場合は、

  • 生年月日
  • それまでの治療歴
  • 先天性疾患

などを正しく申告をすることが求められています。ペットの個体管理は人間の管理ほど厳密ではない上に、動物病院同士の情報共有もほぼされていないものです。
ですが、万が一虚偽の申告をし、保険に加入し、月々の保険料を支払っている場合でも、虚偽であることが判明した時点で何等かのペナルティを課せられることもあり、かえって損をする結果になりえます。
加入をする際は、正しくすべての内容を申告しましょう。

予防措置にあたる治療行為を受けた場合

ペット保険に加入したことで、ペットに関するすべての医療費を補償してもらえるといった勘違いをされてしまう方も多々見受けられます。
実際には、ペットの「治療」にかかる費用の補償であり、「予防行為」は全て対象外となることを承知しておきましょう。一般的な予防行為は、

      ・狂犬病予防注射
      ・フィラリア予防薬の処方
      ・ノミダニ駆除剤の処方
      ・避妊、去勢手術
      ・歯垢や歯石の除去、歯磨き
      ・薬用シャンプーを使用したトリミング
      ・爪切り

などです。
これらの処置は動物病院で受けることが出来ますが、あくまでも病気を未然に防ぐための措置であって、病気を治すための措置ではありません。
この点はしっかりと分け理解しておく必要があるでしょう。

上記と合わせて、予防な可能な病気を補償の対象外とする保険サービスもあります。

      ・パルボ
      ・ジステンパー
      ・フィラリア

など予防注射や予防薬の服用で飼い主が発症を回避できる病気は、対象外と定めている場合もあるので、加入にあたって事前に確認を済ませておきましょう。

同一内容で既に他団体、企業から補償を受けている場合

一般的にペットの保険は1頭、1社での契約となりますが、虚偽の申請をすることで複数の保険会社に加盟している場合やペットショップ独自の補償制度に加入することもあります。

ただし保険会社によっては、すでに他団体、企業から補償を受けた治療内容に関しては補償の対象外とすると規約で定めている場合もあります。

多くみられるケースでは、
・子犬を購入した直後に、体調不良で入院、通院をして治療費が嵩んだ
・ペットショップに相談をしたところ、ペットショップが治療費を支払ってくれた
・動物病院の領収書で保険会社にも治療費の請求をした
というケースです。
このような場合、規約によっては支払い対象外となることもあります。

獣医師の指導に沿った治療を行っていない場合

ペットの治療や病状の把握は獣医師に一任し、完治までの見込みを立てることが難しい場合もあります。
ただ、治療にあたっては獣医師の指示に従い

  • 食事の分量
  • 服薬のタイミングや回数
  • 経過観察のための通院

などを行う必要があります。
これらの獣医師からの指示をしっかりと守らずに、家庭での服薬を行っていない、通院の間隔があきすぎるなどの理由から治療期間が長引き、完治までの見通しが立たないという場合、保険料が適切に支払われないこともあります。

犬のお医者さん保険料の支払いには、必ず獣医師の診断が必要になります。獣医師から判断をして、積極的な治療姿勢や適切な飼育環境が守られていない場合、保険適用相当をみなされないこともあるためです。
また治療の途中で何等かの理由から、主治医を変える場合は必ず事前の保険会社に相談をし、必要な書類や手続きについて確認を済ませておきましょう。

保険料の支払いが滞っている場合、もしくはその期間

ペット保険の仕組みは加入者の支払う保険料によって運営されています。そのため、月々の保険料の支払いが滞っている場合、その期間内に受けた治療は支払い対象外とされることもあります。
保険料の支払いは、各保険会社によって多少の猶予期間が設けられていますが、この未払い期間の取り扱いはしっかりと確認をしておく必要があります。

加入前に対象となる項目を確認し、正しく申請する

ペット保険が多様化する中で、各保険会社によって補償対象となる病気やその金額、期間が異なっています。
必ず加入前に保険会社ごとの規約を確認し、愛犬に必要とされる内容が含まれているかをしっかりと確認しましょう。
単に保険料の手ごろさだけに惹かれ、加入をしてしまうと、万が一の治療の際に十分な補償を受けることが出来ないというケースも生じるためです。
加入にあたって不安なことがある場合は保険会社、動物病院、保険取扱店舗へ相談をしておきましょう。

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